先日は、わたしが週５日通うトレーニングジムで仲良くさせていただいている皆さんと毎月開催しているランチの会でした。女性が９名とわたし男性１名の１０名。幹事というか、お店の予約に出欠確認等々すべてひきうけさせていただいています。コロナ禍で一時中断した時期もありましたが、今年の１０月でなんと５０回目になります。よくまあ続いています。

当初はメンバーへの案内も、ガラケー持ちの方がいらっしゃったりして、Ａ４のＷＯＲＤを打って、ジムで配っていました。その後、コロ禍の影響で、スタジオプログラムがＷｅｂ予約となったため、今は全員スマホに。グループＬＩＮＥですべての連絡事項が共有できるようになっています。

ちなみに平日の昼間の会員たちですので、５０代が１名おられますが、中心は７０歳前後。８０歳超えの方もおられます。皆さん、毎日のようにジムに来られるような方々なので、とてもポジティブで、さっぱりした方ばかり。ジムで取り組んでいるメニューは、必ずしも同じではないですが、スタジオのエアロビクスや、ダンス系、パワー系などそれぞれお好みのプログラムに参加し、ウェイトトレやウォーキング、ストレッチなど個人での鍛錬も行われています。

前置きが長くなりました。そのランチの会において、一人の方が、「なんかジムの新規の入会に年齢制限が出来て、８０歳以上の人は入れないみたい。すでに入会している人は良いのだそうだけど。」と、話し始めると、他の数人の方も口々に「あたしもそれ聞いたわ。」と言い始めました。

わたしは、その情報は知らなかったし、そんな大切な情報であれば、会員向けのＬＩＮＥを通じて、あるいはメールで情報発信されているはずだと思い、「本当ですか？」と聞き返しました。「えー、そうなの？みんな言ってるわよ。」という反応。では確認しましょうという事で、ジムの法人公式サイトにアクセスしました。すると、そこには下限はあるものの、明確に「年齢制限はいたしておりません、ご不安な方は、入会ご希望店舗のフロントで、直接ご相談ください」とのコメントが。

それは完全にデマですねという事になりましたが、そういうデマが出回るきっかけは何かあったかもしれません。これもデマというかジム内の都市伝説で「２回、救急車で運ばれたら、退会」というのも、あるようです。いずれも確かな情報源をたどれば解決できる問題なのですが、口伝えで伝わる風説はなかなかにやっかいなものである事を再認識しました。

このようなデマもこのレベルの内容ですと、我々の生活に大きな影響を与える事は限られます。しかし、何か大きな事件、例えばロシアのウクライナへの侵攻。コロナ禍のような疫病や東日本大震災のような災害があった際に流布されるデマは本当に危険であり、深刻な影響があります。パニックに陥った人間の危なさは皆さん、ご承知のとおりです。普段、冷静な方が、とんでもない行動に出てしまいます。

コロナ禍当初にトレットペーパーが店頭から消えた事がその典型でしょう。マスクが店頭から消えると同時に、消えてしまいました。マスクはコロナ禍において在庫不足は必然ですが、老人たちが必要以上にマスクを手に入れる事に血眼になり、家庭内在庫の量を自慢しあうような異常な事態が、それをさらに増幅し、高額で転売する輩が多数現れるという事態を引き起こしました。そこへ何故が「トイレットペーパーは中国からの輸入品で、コロナ禍によって日本に入って来ない」というデマが流布されました。

冷静に考えれば、マスクは嵩の低い商品であり、輸送コストがあまりかかりません。故にかなりの量を中国から輸入していました。しかしながら、トイレットペーパーは嵩の高い商品の典型です。このような付加価値の低い商品を、輸入コストをかけていて利益がとれるはずがありません。当然ながらこの商品はほぼ国産１００％です。なのに、デマがＳＮＳを通じで拡散。ほんとうに店頭から消える事態となりました。

で、さらに怖いのが、後からの分析によると、デマそのものの拡散より、これはデマだから慌てて買わないようにというファクトを伝えるコメントのほうが上回っており、それが店頭在庫消滅を加速したというのです。わたしも実際、フェイスブックやインスタグラムで、これはデマですよというコメントを発信していました。もちろん、良かれと思っての行動でしたが。

合衆国では、通信会社への一部規制を緩和する法案に対するパブリックコメントの中で、１９歳の学生が一人でメルアドの大量発行やでたらめな住所名前を発行できるＷｅｂサイトを使って７７０万通もの反対意見を送りつけました。同時に通信大手の団体などが、数百万ドルを使って８５０万の賛成意見を送っていたことが判明。業者３社が約９千万円の罰金を受けるという事件が起きています。パブリックコメントに寄せられた意見の８０％がニセモノだったという由々しき事態となっています。

チャットＧＰＴ他の技術により、なかなか見分けのつかないコメントや映像・動画が作成できる世の中になっています。心して対応していかなければなりません。情報をうのみにするのではなく、必ず発信元を確認するなどの対応が必要な時代になってきました。

以上。